会誌『記録と史料』投稿規程・執筆要領

■会誌『記録と史料』投稿規程
１　本会の会員はだれでも投稿できることとする。
２　投稿の期限は設けないが、毎年10月末日までに提出されたものについて、査読結果を踏まえて内容を審査し、その年度の会誌への採否を決めるものとする。
３　原稿のジャンルおよび原稿枚数は次のとおりとする。（枚数は写真・図表等を含む）
　（ジャンル）　　　　（400字詰め原稿用紙換算）
　　論文　　　　　　　　60枚以内
　　研究ノート　　　　　50枚以内
　　アーキビストの眼　　30枚以内
　　世界の窓　　　　　　30枚以内
　　書評と紹介　　　　　15枚以内
　　その他
４　原稿の取り扱い
　(１) 投稿原稿は広報・広聴委員会（以下「委員会」という。）で採否を決定し、できるだけ早く結果の通知を行う。なお投稿原稿は未発表論文とする。
　(２) 海外論文の翻訳を投稿する場合は、投稿者があらかじめ著作権の許諾を得るものとする。
　(３) 原稿の掲載にあたっては、一部の書き直しや明らかな誤りなどの修正・補充をお願いすることがある。
　(４) 著者校正は初校のみとする。その際、書きかえや書き加えは原則として行わない。
　(５) 掲載原稿は原則として返却しない。
５　掲載原稿の謝礼は、掲載誌の贈呈をもってこれに代える。
６　掲載原稿の著作者は、当該原稿の複製及び公衆送信を本会に対して許諾したものとみなす。本会が複製及び公衆送信を第三者に委託した場合も同様とする。
７　掲載原稿の転載
　(１) 掲載原稿の転載等は、原則として会誌掲載から１年経過後とする。１年を経過しない期間に出版予定の媒体に転載等をする場合には、あらかじめ委員会の了承を得なければならない。
　(２) 転載時期及び加筆修正の有無にかかわらず、転載原稿には本誌（『記録と史料』）が初出であることを明記しなければならない。
８　第３項、第４項第３号から第５号及び第５項から第７項までの規定は、本会からの依頼による掲載原稿にも適用される。

■会誌『記録と史料』執筆要領
１　原稿は原則として横書きで、次に示す形式とし、完全原稿を提出する。
　（原稿形式）
　　原稿形式は、代表的なフォーマット（テキストファイルおよび、Microsoft Word 文書ファイル、一太郎文書ファイル、RTF〔リッチテキストフォーマット〕ファイル、PDF ファイルなど）とする。
２　原稿には、（1）題目（和文および英文）、（2）氏名（漢字およびローマ字）、（3）所属（和文および英文）、（4）連絡先（勤務先または住所、電話番号、E-mail アドレス）、（5）原稿枚数（本文：400 字詰原稿用紙換算、図表等）、（6）投稿日を明記する。
３　論考には、400 〜 600 字の和文要旨を付す。
４　論考には、和文要旨を英訳した英文要旨を付す。
５　本文の文体は簡潔でわかりやすい文章で口語体とする。漢字は原則として常用漢字を用い、新かなづかいとする。
　史料学的な理由や書誌学的な理由などから、特に旧字体を使用する必要があるときは、その旨を記す。
６　本文中の書名、誌名は二重かぎかっこ『 』でつつみ、雑誌論文名、記事名はかぎかっこ「 」でつつむ。
　欧文書名及び誌名はイタリック体とする。
７　注、引用文献は本文中の該当箇所の右肩に小さく1）、2）、3）、のごとく示し、別紙にその順序に配列して、一覧で示す。
８　注・引用文献・参考文献の記述事項とその順序は下記の例にならい、単行書の場合は、著（編）者、書名、出版社、出版地（できれば）、西暦出版年、引用頁（引用文献の場合）とし、雑誌論文の場合は、著者、論文表題、雑誌名、巻（号）数、出版年月、引用頁（引用文献の場合）とする。

ウイリアム・ベネドン著、作山宗久訳『記録管理システム』、勁草書房（東京）、1988 年、135 頁。
T. R. Schellenberg, Modern Archives: Principles and Techniques, University of Chicago Press (Chicago), 1956,pp.35-37.
大藤修「史料保存をめぐる問題点と課題」『地方史研究』194 号、1985 年4 月。
Ivan Borsa, “Archives in Japan”, Journal of the Society of Archivists, Vol. 7, No. 5, April 1984, 287-294.

９　図・表・写真などは、図・表・写真番号とキャプションを必ず記す。
10　念のため、原稿のコピーは必ずとっておいてください。
　投稿時に、別に指定する電子媒体での原稿提出を求める場合があります。ご協力ください。

付記　この投稿規程と執筆要領は、平成元年12月15日の編集委員会で案をまとめ、平成2年3月9日の役員会で了承されたものである。
付記　平成7年4月26日編集・出版委員会で一部改正
付記　平成18年7月6日編集・出版委員会で一部改正
付記　平成24年2月23日広報・広聴委員会で一部改正
付記　平成27年11月13日広報・広聴委員会で一部改正
付記　平成29年2月1日広報・広聴委員会で一部改正
付記　令和4年4月19日広報・広聴委員会で一部改正
付記　令和6年3月5日広報・広聴委員会で一部改正